企業向けAIチャットボット比較16選 | 事例・選び方も解説【2026年最新版】

導入企業|株式会社ギブリー

人事部で日常的に多数の問い合わせが発生し本来業務が圧迫されていた。
社内マニュアルや掲示の場所が分かりにくく欲しい情報を探せない社員がいた。
IT窓口での一次受付後の振り分けにより回答が遅れることがあった。
人事部内の3つのチームでの問い合わせが導入前と比べて約66%削減された。
年末調整期間にチャットボットが約700件の年末調整関連問い合わせに対応した。
簡単な問い合わせが減り本来サポートすべき業務に対応する時間が確保できた。
サービスの比較・選定業務を無料でサポートします。
人事部で日常的に多数の問い合わせが発生し本来業務が圧迫されていた。
社内マニュアルや掲示の場所が分かりにくく欲しい情報を探せない社員がいた。
IT窓口での一次受付後の振り分けにより回答が遅れることがあった。
人事・総務・ITの問い合わせ対応を効率化すること。
従業員が必要な情報をタイムリーに得られるようにすること。
Microsoft Teams上で利用できるチャットボットによるコミュニケーションの促進。
人事部内の3つのチームでの問い合わせが導入前と比べて約66%削減された。
年末調整期間にチャットボットが約700件の年末調整関連問い合わせに対応した。
簡単な問い合わせが減り本来サポートすべき業務に対応する時間が確保できた。
従業員アンケートで「いつも助かっている」といった肯定的な声が得られた。
Teamsのデフォルトアプリ登録や一斉通知により利用者が増え使いやすさが向上した。
Microsoft Teams上で人間と会話しているような操作性とコミュニケーション感があったこと。
メンテナンス性や操作性が良いこと。
一斉通知機能など他社にない機能があったこと。
約半年間で3社ほどトライアルを行い、PEPを選定。導入決定後は人事・総務・ITそれぞれの運用者で語尾や口調などの登録ルールを統一し、キャラクター(AKANEちゃん)を設定。DXoT推進部が中心となりQ&A作成の促進や運営タスクチームを立ち上げ運用と社内通知活動を実施。段階的にリモートワーク制度、教育支援、IT申請、総務手続きなどのシナリオを登録・拡充。
Microsoft Teams上で従業員がチャット形式で質問。人事関連(年末調整、リモートワーク制度、教育支援)、ITのアプリ申請やトラブル対応案内、総務のオフィス手続き、タイムシート(勤怠入力システム)関連などのQ&Aを提供。一斉通知機能で締め切り等の告知や館内放送の代替として運用。
従業員アンケート(約270名回答)では『いつも助かっている』等の肯定的な声が多数。回答の幅を増やしてほしいという要望も多い。チャットボットに問い合わせしやすくなり、これまで問い合わせをしていなかった層からの利用も増加。社内ではDXoT推進部がQ&A作成を促し浸透を後押ししている。
Q&Aの拡充を継続し、Teamsのデフォルトアプリ登録などで利用者拡大を図る。DXoT推進部が中心となり運用を続け、チャットボットの機能や対応範囲の拡大を進める予定。


部門
PEP(ペップ)は、問い合わせ応対を自動化するAIチャットボット作成ツールです。顧客や社内からの問い合わせ応対はもちろん、様々なクラウドサービスと連携し、ユーザーの代わりに情報を探してくれます。
IT・通信業界
101〜300名
非上場
東京都
HRテック事業(Track)、マーケティングDX事業(DECA・マーケGAI)、オペレーションDX事業(MANA・法人GAI)、AI開発支援事業(Givery AI Lab)、サイバーセキュリティ事業
ツール選びで失敗しない!


PEP(ペップ) by 株式会社ギブリー
AIアシスタントで Employee Experienceの向上を目指す
導入の効果問い合わせから回答までの平均待機時間が10時間6分から数秒に短縮
株式会社メルカリ(1,001名以上)
EC業界, IT・通信業界


PEP(ペップ) by 株式会社ギブリー
コールセンターと本社間の社内問い合わせを8%削減
導入の効果全体を通して電話などでの問い合わせが8%程度削減できている
アメリカンホーム医療・損害保険株式会社
保険業界


PEP(ペップ) by 株式会社ギブリー
導入後2年間、毎月5,000人以上が利用。店舗スタッフから社内問い合わせ窓口への電話問い合わせを24%削減。
導入の効果毎月5,000人以上がチャットボットを利用
株式会社ギブリー(101〜300名)
コンサルティング業界, IT・通信業界






サービスの比較・選定業務を無料でサポートします。


部門
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IT・通信業界
101〜300名
非上場
東京都
HRテック事業(Track)、マーケティングDX事業(DECA・マーケGAI)、オペレーションDX事業(MANA・法人GAI)、AI開発支援事業(Givery AI Lab)、サイバーセキュリティ事業