アイトリガー、AXer分析ダッシュボードに自然言語の対話機能を追加
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アイトリガー、AXer分析ダッシュボードに自然言語の対話機能を追加

公開日:

株式会社アイトリガーは、専門リソースソリューション「AXer」の分析ダッシュボードに、自然言語で問いかけるとAIが要因を回答する対話機能を追加しました。2026年8月から提供を開始しています。定型の週次サマリーでは拾いきれない、その場で浮かぶ疑問に答えるための機能です。データの持ち方を知らない担当者でも、画面操作なしで分析の入口に立てるようになります。

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ポイント

  • 1
    アイトリガーがAXerの分析ダッシュボードに対話機能を追加し8月に提供開始
  • 2
    自然言語の質問を集計軸と期間に置き換え、集計データを根拠にAIが回答
  • 3
    定型外の問いを会議中に解決し、分析担当者の作業を打ち手の設計へ移行

定型サマリーの限界を補う対話機能

アイトリガーは他社案件で運用中の分析基盤において、市場の需要、競合の入札状況、週末の天候、自社の運用という順に原因を切り分ける週次サマリーを運用してきました。定型化した部分は人の作業から画面の中の処理に移りましたが、会議で実際に出るのは、店舗別ではどうなのか、先月と何が違うのか、予約の有無で差が出ているのか、といったその週にしか出てこない問いです。こうした定型外の問いに答えるには、画面を切り替え、期間を指定し、指標を並べ替える操作が必要で、データの持ち方を把握している特定の担当者に確認の依頼が集まる構造が残っていました。

レポートを増やすのではなく、問いに答えられる状態にする

アイトリガーが置いている考え方は、レポートの本数や項目を増やすことではありません。人が持っている問いに、その場で答えられる状態をつくることです。今回追加した機能は、ダッシュボードが集計しているデータそのものを参照範囲として固定し、そこに自然言語の対話機能を接続したものです。投げられた質問文を集計の軸と期間に置き換えて集計結果を取り出し、その数字を根拠として回答を組みます。

業務側で起きる3つの変化

この機能により、業務側では次の3つの変化が起きます。1つ目は、分析の入口が画面の操作から言葉に変わることです。期間を選び、軸を切り替え、指標を並べ替えるという操作を踏まずに、確かめたいことをそのまま文章で投げられます。2つ目は、回答の根拠が画面上の数字に固定されることです。参照するのはダッシュボードが表示しているものと同じ集計データで、回答には用いた数字を添えるため、画面と突き合わせて確認できます。3つ目は、要因の確認が分析担当者を待たずに進むことです。「この切り口で見てほしい」という確認が会議の中で完結し、分析に習熟した担当者の時間は集計の代行ではなく打ち手の設計に配分できます。

単体ツールではなくAXerのリソースの一部として提供

本機能は単体のSaaSツールとして提供するものではありません。AXerが提供するリソース(人・ツール・ノウハウ)の一部として、各社の指標定義とデータ構造に合わせて実装します。対話機能が参照できるデータの範囲と閲覧権限は、要件確定の段階で定義します。アイトリガーは今回の実装をひな型に、同型の課題を持つ企業へ本リソースの提供を順次開始します。完成パッケージではなく、指標の定義もデータの構造も各社の事業に合わせて組み替えます。

Q&A

Q. AXerの対話機能とは何ですか?

A. 分析ダッシュボードに自然言語で問いかけると、集計データを根拠にAIが要因を回答する機能です。

Q. 従来のダッシュボードと何が違うのですか?

A. 画面を操作して期間や軸を切り替える代わりに、知りたいことを文章で直接質問できる点が異なります。

Q. 誰がこの機能を使えますか?

A. データの持ち方を知らない担当者でも、要因の当たりをつけるところまで自力で進められるようになります。

関連リンク

O!Productニュース編集部

O!Productニュース編集部からのコメント

会議中にその場で出た疑問をそのまま質問できるのは助かりますね。分析担当者を待たずに要因の当たりをつけられるので、打ち手の検討に時間を使えそうです。

引用元:PR TIMES

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O!Productニュース編集部

この記事の著者

O!Productニュース編集部

O!Productニュース編集部は、IT・SaaS・AI業界のニュースをリアルタイムに解析・発信するメディアチームです。ビジネス向けのプロダクトに関する最新情報をなるべく分かりやすく簡潔にまとめてニュースを提供します。
「日本のすべての企業に、AIトランスフォーメーションを。」をミッションに掲げているGigantic Technologies株式会社によって運営されています。
AIに精通し、2017年設立時から企業のDX支援に取り込んでおり、十分な実績とノウハウを元に情報を発信しています。
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