
クラウドエース、100以上のSaaSを横断検索するAIプラットフォーム「Glean」の提供を開始
公開日:
クラウドエース株式会社は、米国Glean Technologies社が開発するエンタープライズ向けAIプラットフォーム「Glean」の日本での提供を開始しました。多くの企業で100を超えるSaaSツールが使われる中、情報が分散して検索に時間がかかる「サイロ化」が課題となっています。Gleanはこれらのツールを横断して情報を探し、AIが業務を自動化することを目指します。
ポイント
- 1社内で使う100以上のSaaSアプリを横断して情報を検索できる
- 2AIが社内の文脈を理解して回答し、複数ツールをまたぐ業務を自動化する
- 3クラウドエースが日本での導入と運用をワンストップで支援する
情報のサイロ化とAI活用の壁を解消
クラウドエースは、Glean Technologies社の「Glean」を日本市場で扱うリセールおよびサービスパートナーとなりました。背景には、多くの企業で導入が進むSaaSツールの数が100を超え、データが各ツールに分散する「情報のサイロ化」が進んでいることがあります。社員は必要な情報を探すのに時間を取られ、迅速な意思決定が難しくなっています。
また、生成AIの導入が進む一方で、社内の固有データに基づいた正確な回答が得られない、セキュリティが心配で全社展開できないといった「AI活用の壁」も顕在化しています。
Gleanの3つの主要機能
Gleanは、こうした課題に対応するために開発されたプラットフォームです。主な機能は3つあります。
第一に「Glean Search」です。Slack、Google Workspace、Confluenceなど、企業で広く使われる100以上の主要SaaSを横断し、必要な情報を素早く見つけ出します。
第二に「Glean Assistant」です。社内のナレッジや個人の業務内容を学習したAIが、文脈を理解した上で質問に答えたり、ドキュメントを要約したりします。回答の根拠となる情報源も示すため、AIの誤った回答(ハルシネーション)を抑える設計です。
第三に「Glean Agents」です。自然言語で指示を与えると、複数のツールにまたがる業務プロセスを自律的に実行し、自動化します。
組織の文脈を理解し、数日で導入可能
Gleanの特徴は、単なる検索ツールではない点です。ディープラーニングを用いて、情報、人、業務フローの関係性を解析し、組織固有のコンテキストを学習します。例えば、営業職とエンジニアが同じキーワードで検索しても、それぞれの役割やプロジェクトに合わせたパーソナライズされた結果を提示します。
導入のしやすさも訴求点です。主要なSaaSとはノーコードで接続でき、数日で実運用レベルでの利用開始が可能だとしています。また、既存のツールで設定されているアクセス権限を尊重するため、セキュリティリスクを抑えながら全社展開できると説明しています。
クラウドエースによる日本市場での支援
クラウドエースは、日本企業がGleanを導入する際の窓口となります。日本円での請求書発行や、パートナーならではの価格での提供により、スムーズな契約とコスト最適化を支援します。さらに、同社の技術力を活かした環境構築や、ナレッジ活用のコンサルティング、Google CloudのAIサービスとの連携支援など、ワンストップでの導入支援を提供します。
Glean Technologies社のパートナーシップ担当バイスプレジデント、ズビン・イラニ氏は、「Gleanは社内のあらゆる知識をつなぎ、信頼できる回答を提供し、業務を安全に自動化するために設計されたプラットフォームです」と述べています。クラウドエースの吉積礼敏社長は、「社内に眠る膨大なナレッジをAIと直結させ、従業員のパフォーマンスを底上げする画期的なソリューション」と評価しています。
Q&A
Q. Gleanとは何ですか?
A. 社内で使っている様々なSaaSツール(SlackやGoogleドライブなど)を横断して情報を検索し、AIが業務を支援・自動化する企業向けのプラットフォームです。
Q. 普通の社内検索とどう違うのですか?
A. 単一のツール内だけでなく、100種類以上の異なるSaaSアプリに散らばった情報を一度に検索できる点が大きく異なります。また、AIが組織の文脈を理解して回答します。
Q. 誰が導入するのに向いていますか?
A. 多くのSaaSツールを導入していて、情報が分散して検索に手間がかかっている中堅〜大企業が主な対象です。クラウドエースが導入から運用まで支援します。
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O!Productニュース編集部からのコメント
100以上のSaaSを横断検索できる点が最大の強みですね。情報探しに費やす時間が大幅に減り、特に新入社員や他部署との協業が多い職種の負担が軽減されそうです。
引用元:PR TIMES
この記事の著者
O!Productニュース編集部
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