
LYZON、SitecoreAI導入・活用支援サービスを開始
公開日:
株式会社LYZONは、Sitecoreが提供するAI搭載デジタルエクスペリエンスプラットフォーム「SitecoreAI」の導入・活用支援サービスを6月1日に開始しました。生成AIの普及により企業の情報発信手法が変化する中、ブランドの一貫性を保ちながらコンテンツ制作やマーケティング業務を効率化したいというニーズが高まっています。LYZONは15年以上のSitecore支援実績と生成AI活用ノウハウを活かし、AI環境構築から運用定着までを一貫して支援します。
ポイント
- 1SitecoreAIの導入から運用定着まで一気通貫で支援するサービスを6月1日に提供開始
- 2ブランドの一貫性を保つBrand-aware AIなどSitecoreAIの機能を活用できる環境を構築
- 3AI検索時代を見据えたコンテンツ構造化や顧客体験設計までトータルに支援
サービス提供の背景
生成AIの普及により、企業の情報発信や顧客接点は大きく変わっています。従来の検索エンジン向けの情報設計だけでなく、AI検索やAIエージェントが情報を取得・活用することを前提としたコンテンツ設計が求められるようになりました。しかし多くの企業では、コンテンツが分散・属人化しており、AI活用に必要な構造化やデータ整備が進んでいません。また、ブランドの一貫性を維持しながらAIを業務に組み込むための運用体制やガバナンスの整備も課題です。こうした状況を受け、LYZONは長年のSitecore導入・運用支援の知見と生成AI活用ノウハウを組み合わせ、本サービスを立ち上げました。
SitecoreAIとは
SitecoreAIは、Sitecore製品群に組み込まれるAI機能を通じて、コンテンツ制作やマーケティング業務、キャンペーン運用の効率化を支援する仕組みです。企業のブランド資産を参照し、ブランドのトーンやスタイル、メッセージとの一貫性を保ったコンテンツ作成を支援する「Brand-aware AI」や、業務を補助するcopilot、agent、agentic workflowなどが含まれます。これにより、企業は自社のブランドやコンテンツ資産を活かしながら、一貫性のあるコンテンツ制作やマーケティング業務の高度化を目指せます。
サービス内容
本サービスは大きく4つの領域で構成されています。まず「AI対応コンテンツ基盤の整備」では、コンテンツの構造化やブランドガイドラインの整理、ブランドナレッジの整備、AI活用を前提とした情報設計を行います。次に「SitecoreAI導入支援」では、SitecoreAI環境の構築や既存のSitecore製品群との連携、コンテンツ・データ整備、活用シナリオの設計を支援します。さらに「顧客体験設計支援」では、AI検索時代を見据えた情報設計やパーソナライゼーション設計、UX設計、顧客接点の最適化に取り組みます。最後に「運用・改善支援」として、AI活用状況の分析やコンテンツ運用支援、活用定着支援、継続的な改善提案までを一貫して提供します。
LYZONの強み
LYZONは15年以上にわたり、Webサイトの構築・運用やWebコンサルティングを通じて企業のデジタル戦略を支援してきました。Sitecoreのソリューションパートナーを対象とした「Sitecore Practice Excellence Award 2024」では、世界250社以上のパートナーの中からアジア地区No.1として初受賞しています。また、生成AI活用支援に加え、Sitecore XM Cloud、Content Hub、Search、CDPなどを活用したデジタル体験基盤の構築・活用支援にも豊富な実績があります。システム導入だけでなく、運用定着や活用促進、継続的な改善提案まで伴走する点が特徴です。
Q&A
Q. SitecoreAIとは何ですか?
A. Sitecore製品群に組み込まれたAI機能で、ブランドの一貫性を保ったコンテンツ制作やマーケティング業務の効率化を支援する仕組みです。
Q. LYZONの支援サービスは何ができますか?
A. SitecoreAIの導入環境構築から、コンテンツの構造化、ブランドガイドラインの整備、運用後の分析や改善提案までを一貫して支援します。
Q. AI検索時代に向けてどんな準備が必要ですか?
A. AIが情報を正しく取得・活用できるよう、コンテンツの構造化やブランドナレッジの整備、AIを前提とした情報設計が重要です。
関連リンク

O!Productニュース編集部からのコメント
Brand-aware AIでブランドの一貫性を保ったままコンテンツ量産できるのは助かりますね。AI検索時代に向けて、コンテンツ構造化のノウハウまでセットで支援してくれるのが心強いです。
引用元:PR TIMES
この記事の著者
O!Productニュース編集部


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