
NEWh、生成AI時代の事業構想人材を育成する「事業構想ブートキャンプ」を提供開始
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株式会社NEWhは、生成AI時代の事業構想・推進人材を育成する実践型メンタリング研修「事業構想ブートキャンプ」の提供を開始しました。新規事業や事業開発の担当者、人材育成を担う人事部門に向けて、必要なスキルを20のモジュールに整理し、組織の課題に合わせて研修プログラムを組み立てられます。受講者は自社のテーマを持ち込み、プロのメンタリングを受けながら、研修の成果を実際のプロジェクトにつなげられます。
ポイント
- 1事業構想・推進に必要な20のスキルセットをモジュール化して体系化
- 22日間の集中型から約4ヶ月の実践プログラムまで柔軟に構成可能
- 3プロのメンターが伴走し、自社テーマで固有解を導く力を育成
20のスキルセットをモジュール化した研修設計
「事業構想ブートキャンプ」は、NEWhが150社以上の新規事業開発を支援する中で培ったノウハウを基に、事業構想の立ち上げから推進までに必要な能力を20のスキルセットに分解して体系化しています。各モジュールにはフレームワークと生成AIのプロンプトが対応しており、受講者は自社のテーマに合わせてカスタマイズしながら生成AIを活用する力を身につけられます。
組織の課題に応じた柔軟なプログラム構築
組織の目的や課題に合わせ、必要なモジュールを選んで研修を設計します。代表的な構成例は次のとおりです。
| プログラム例 | 期間・回数 | モジュール数 | 主な内容 |
|---|---|---|---|
| VDSワークショップ研修 | 2日間(各回3〜4時間) | 1 | 事業構想の全体像を1枚に可視化し、検証する論点を特定 |
| 事業コンセプト創出ワークショップ研修 | 2日間(各回3〜4時間) | 3 | 生成AIで自社の強みを言語化し、事業機会の発散からコンセプト作成まで体験 |
| 人間中心設計研修 | 約2か月(全6回・各4時間) | 8 | 利用状況の把握から設計の評価・反復まで実テーマで進行 |
| プロジェクトマネジメント研修 | 約3〜4か月(全7回・各4時間) | 12 | 目的・体制・範囲の定義から仮説検証の設計まで実践 |
| 事業構想スプリント | 約2〜3か月(全7回) | 14 | 社内提案に使える事業企画書の初版を作成 |
VDSは、NEWh独自のフレームワーク「バリューデザイン・シンタックス®」を使う研修です。期間・内容・受講人数は、組織やチームの課題に応じて個別に設計します。
いずれも事業開発やサービスデザインの実務経験を持つメンターが、各チームの検討や意思決定を支援します。研修料金は今回の発表には記載されておらず、導入や設計について問い合わせを受け付けています。
生成AI時代に求められる「スキルをつなぐ力」
研修では、架空の教材ではなく受講者が持ち込む自社のテーマを扱います。事業機会を広く考える場面では、参入業界や自社の強みなどをプロンプトに入力し、生成AIで候補を洗い出します。受講者は用意されたプロンプトを自社のテーマに合わせて調整し、繰り返し試します。
複数のスキルを組み合わせる際は、考える順序も設計します。公式の例では、プロジェクトの前提と向き合う問題を定め、顧客体験とコンセプトを検証し、企画書へまとめる流れを示しています。次の図は、その検討手順の例です。

出典:株式会社NEWh
ホワイトペーパーとセミナーの提供
提供開始に合わせて、人事・人材育成担当者向けのホワイトペーパー3種を無料で公開しました。また、2026年11月17日にはオンラインセミナーを開催し、大企業での研修プログラムの実例を基に、生成AIを活用した人材育成手法を紹介します。
Q&A
Q. 事業構想ブートキャンプとは何ですか?
A. 生成AIのプロンプトとフレームワークを使い、自社のテーマで事業構想や推進を学ぶ法人向けのメンタリング研修です。
Q. 研修期間はどのくらいですか?
A. 2日間の研修から約3〜4か月のプログラムまで設計できます。組織の課題に応じ、必要なモジュールを選んで組み合わせます。
Q. 受講者はどんなテーマで学びますか?
A. 自社の実際のテーマを持ち込みます。プロのメンターが各チームに伴走し、構想の検討から意思決定までを支援します。
関連リンク
- NEWh公式サイト・研修の問い合わせ先
- 資料:AI時代に求められる人材育成のあり方
- 資料:AI時代における効果的な人材育成研修
- 資料:事業構想・推進に必要な20のスキルセット
- 11月17日の提供開始記念セミナー

O!Productニュース編集部からのコメント
受講者が自社のテーマを持ち込めます。新規事業の担当者には、研修で考えた内容を社内の次の検討へつなげやすい点が助かりそうです。
引用元:PR TIMES
この記事の著者
O!Productニュース編集部
