
アイトリガー、SEO記事生成からCMS入稿まで自動化するAXer新機能を提供
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株式会社アイトリガーは、マーケティングリソースソリューション「AXer」に、SEO記事の生成からCMSへの下書き登録までを自動でつなぐ機能を追加し、2026年8月より提供を開始します。同社は2026年7月から自社のオウンドメディア運用にこの仕組みを導入し、本番環境で稼働させています。生成AIで記事本文を作れる企業は増えましたが、CMSへの転記や画像設定には手作業が残っていました。この機能は、キーワード選定から本文・記事内画像・アイキャッチの生成、下書き登録までを一連の流れとして自動化します。オウンドメディアを運用する企業は、記事の公開判断に集中できるようになります。
ポイント
- 1アイトリガーがSEO記事の生成からCMS下書き登録までを自動化する機能をAXerに追加
- 2本文・記事内画像・アイキャッチの生成と配置をAPI連携で一気通貫に処理
- 3担当者は完成した下書きを確認し、公開の可否を判断する業務に集中可能
AIで記事は書けても、公開までの手作業は残っていた
生成AIの普及によって、SEO記事の本文をAIに書かせること自体は一般的になりました。しかし、現場では生成した本文をCMSにコピーし、記事内画像を1枚ずつアップロードし、アイキャッチを別途作成して設定するという手作業が残っています。アイトリガーは自社が運用を担うオウンドメディアの記事制作業務で、この状態を確認しました。キーワードの選定、本文の生成、アイキャッチの生成まではAIで自動化されていた一方、それらを記事として形にする工程だけが人力で残り、生成した成果物をCMSの入力欄に転記する作業が記事ごとに発生していました。記事の本数を増やすほど、この転記作業が積み上がります。さらに、この工程は時間がかかるだけでなく、画像の貼り忘れやアイキャッチの設定漏れが起きやすく、確認の手間も増えます。記事の量を出すほど品質が不安定になる構造がありました。
つくるところではなく、つなぐところを設計する
アイトリガーが重視しているのは、AIで一つひとつの作業を速くするのではなく、工程と工程の間に残った人の受け渡しをなくすという考え方です。本文の生成が速くなっても、その先に転記が残っていれば業務全体は変わりません。変えるべきは作業の速さではなく、業務のつながり方です。今回追加した機能は、その考え方をSEO記事の制作フローで実装したものです。記事生成の仕組みとCMSをAPIで接続し、生成した成果物をそのまま下書きとして登録します。APIとは、システム同士がデータをやり取りするための接続口を指します。業務側では、記事を「つくる」から「確認する」に変わること、画像とアイキャッチの設定作業がなくなること、人の判断が「公開するかどうか」に集約されること、という3つの変化が起きます。
記事を書くAIから、記事が公開まで届く仕組みへ
今回実装したのは、入稿という一工程の改善ではありません。工程の間に残った人の受け渡しを一つずつ消していけば、業務は最後までつながるという設計の実証です。AXerは、人・ツール・ノウハウで業務フローそのものを設計・構築・運用します。人が生成物を転記して記事にするフローから、生成された成果物がそのまま記事として組み上がり、人は公開を判断するフローへと変わります。アイトリガーは自社での実装をひな型に、同型の課題を持つ企業へ本リソースの提供を順次開始します。完成パッケージではなく、各社のCMS環境や記事の型に合わせて組み替えます。どの工程が詰まっているかを整理する段階から相談できます。なお、本機能は単体のSaaSツールとして提供するものではなく、AXerが提供するリソースの一部として、各社のCMS環境や記事フォーマットに合わせて実装されます。
Q&A
Q. アイトリガーとは何ですか?
A. マーケティングリソースソリューション「AXer」を提供する企業です。自社のオウンドメディア運用にも同機能を導入し、本番環境で稼働させています。
Q. AXerの新機能では、具体的に何が自動化されますか?
A. キーワード選定から本文・記事内画像・アイキャッチの生成、CMSへの下書き登録までが自動で行われます。担当者は完成した下書きを確認して公開の可否を判断するだけで済みます。
Q. この機能はどのような企業に向いていますか?
A. オウンドメディアを運用し、SEO記事を定期的に制作している企業に向いています。特に、記事の本数が多く、CMSへの転記や画像設定に手間を感じている企業に適しています。
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O!Productニュース編集部からのコメント
記事を書くAIから、公開まで届ける仕組みに変わる発想ですね。転記や画像設定の手間が消えて、確認に集中できるのはありがたいです。
引用元:PR TIMES
この記事の著者
O!Productニュース編集部






















