
コレタ for Sales、日程調整機能「スケジュール」を提供開始
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株式会社エヌケーエナジーシステムは、AI搭載のデジタルセールスルーム「コレタ for Sales」に日程調整機能「スケジュール」を追加し、2026年9月3日に正式提供を開始しました。BtoB購買では営業電話を避ける傾向が強まり、買い手は資料だけで検討を進めるケースが増えています。この機能は、顧客が提案資料を閲覧している画面からそのまま商談を予約できる仕組みです。営業担当者は顧客の検討状況を把握したうえで初回商談に臨めるようになります。
ポイント
- 1Google/Outlook連携で空き時間から商談予約を受け付け
- 2Zoom/Teams/Meetの会議URLを予約確定時に自動発行
- 3デジタルセールスルーム上に予約導線を設置し商談化を促進
日程調整機能「スケジュール」の概要
「スケジュール」は、顧客に共有した予約ページから営業担当者の空き時間を直接予約できる機能です。GoogleカレンダーとOutlookカレンダーに対応しており、予約が確定すると主催者と顧客の双方のカレンダーに予定が登録されます。Zoom、Microsoft Teams、Google Meetの会議URLも自動で発行されます。所要時間は5分から480分まで設定でき、複数の選択肢を提示できます。予約受付期間は2週間から60週間先まで設定可能です。
デジタルセールスルームとの連携
コレタ for Salesは、提案資料や動画、FAQなどを顧客専用ページに集約し、誰がどの資料を何分見たかを可視化するデジタルセールスルームです。今回の「スケジュール」により、この検討の場に予約導線を直接設置できます。顧客は資料を読み進める中で「直接聞きたい」と思った瞬間に、同じ画面で日時を選ぶだけで商談を確定できます。フォーム送信やメールの往復、担当者の返信待ちは発生しません。
検討状況の把握と商談準備
予約は、その顧客の資料閲覧ログが記録されているデジタルセールスルームの中で発生します。そのため営業担当者は、どの資料を見たうえで予約に至ったのか、どこで滞在が長かったのかを把握したうえで初回商談に臨めます。株式会社エヌケーエナジーシステムが実施した調査では、BtoB購買経験者の78.0%が「詳細な資料やデモ動画があれば、電話なしでも検討を進められる」と回答しています。営業には説明よりも、相手の検討状況を踏まえた整理が求められています。
同席者の追加と今後の展開
「スケジュール」では、顧客が予約時に社内の同席者を最大10名まで追加できます。同社の調査では、73.9%が「営業が不在でも社内で検討が進んだ」経験を持つと回答しており、誰を検討に加えるかを決めているのは買い手側です。今回の機能追加により、コレタ for Salesは商談前のナーチャリングから商談後の解析までを一気通貫でカバーする構成になります。同社は今後、検討行動データを活用した商談準備支援やSFA/CRMとの連携強化を進めるとしています。
Q&A
Q. コレタ for Salesの「スケジュール」とは何ですか?
A. 顧客が予約ページから営業担当者の空き時間を直接予約できる日程調整機能です。Google/Outlookカレンダーと連携し、会議URLも自動で発行されます。
Q. 一般的な日程調整ツールと何が違いますか?
A. 予約がデジタルセールスルーム内で発生するため、営業担当者は顧客がどの資料を見て予約に至ったかを把握したうえで商談に臨めます。
Q. 自社のWebサイトに予約画面を設置できますか?
A. 可能です。ページ内に予約フォームを常時表示するインライン埋め込みと、画面右下に空き枠を提示するポップアップウィジェットの2方式に対応しています。
関連リンク
- https://www.coleta.jp/function/schedule
- https://www.coleta.jp/
- https://www.coleta.jp/download
- https://www.coleta.jp/freetrial
- https://www.coleta.jp
- https://www.coleta.jp/digitalsalesnavi/btob-buying-process-survey-2026
- https://www.coleta.jp/digitalsalesnavi/btob-sales-call-survey
- https://www.coleta.jp/contact

O!Productニュース編集部からのコメント
顧客が資料を見たその場で商談予約まで完結するのは、営業の初回アポ精度が上がりそうですね。誰が何を見て予約したか把握した状態で会話を始められるのは大きいです。
引用元:PR TIMES
この記事の著者
O!Productニュース編集部
