
グロービス、人材育成を変える新360度サーベイ「GMAP360」を7月提供開始
公開日:
株式会社グロービスは、独自の能力フレームワーク「グロケパ」を活用した360度サーベイ「GMAP360」を2026年7月13日より提供開始します。本サービスは、単なる評価で終わらせず、学習・実践・再評価までを一貫した成長サイクルとして設計している点が特徴です。人的資本経営が重視される中、人材育成の現場で課題となっていた「評価が行動変容につながらない」という問題に対応します。管理職や次世代リーダーの育成、人材配置の検討など、幅広い場面での活用が期待されます。
ポイント
- 1グロケパを用いて個人の強みと伸びしろを可視化し、成長課題を特定
- 2受検者と人事双方にフィードバックレポートを提供し、育成施策に活用可能
- 3評価から学習・実践・再評価までの一貫した成長サイクルを設計
なぜ「GMAP360」が必要とされるのか
近年、企業には人材への投資を継続的な成長や組織成果につなげることが求められています。しかし、人材育成の現場では、360度評価や各種サーベイの結果が診断にとどまり、学習や現場実践、行動変容に十分つながらないという課題がありました。グロービスはこの課題に対し、360度サーベイを単なる測定ではなく、個人の行動変容と組織の成長につなげる「成長インフラ」として再設計した「GMAP360」を提供します。
「グロケパ」で成長課題を可視化
「GMAP360」では、グロービスが独自に開発した能力フレームワーク「グロケパ」を活用します。「グロケパ」は、ビジネスパーソンが成果を創出するために必要な要素を「資質」「意識」「能力」「行動に転化する力」の4層で整理したものです。このうち「意識」「能力」「行動に転化する力」を360度サーベイで測定し、成果創出を阻む要因を明らかにして、育成課題の把握や優先順位づけを支援します。
個人と組織の両面を支援するフィードバックレポート
回答結果に基づき、受検者本人向けと法人事務局向けの2種類のフィードバックレポートを提供します。受検者は自身の強みや伸びしろ、周囲からの見え方を確認できます。法人事務局は個人や組織の傾向を把握し、人材育成施策や配置・登用の検討に活用できます。また、受検者の登録や進捗管理、未回答者へのリマインド機能も備えており、企業内でのサーベイ運用を効率化します。
評価から行動変容へつなげる成長サイクル
「GMAP360」は、360度サーベイを現状把握で終わらせず、次なる学習、現場実践、再評価までを一連の成長サイクルとして設計しています。サーベイ結果をもとに、受検者が「何をどう変えるべきか」を理解しやすい形でフィードバックし、具体的な行動変容を支援します。グロービスが展開する各種学習サービスと組み合わせることで、より実効性のある育成施策の設計が可能です。
新部門設立と今後の展望
「GMAP360」の提供開始にあたり、グロービスはアセスメント領域を担う新部門「グロービス・アセスメント&ディベロップメント」を新設しました。同部門長の花崎徳之氏は「自らの伸びしろに気づき、新しい行動を起こすことは前向きで可能性に満ちた営みです」とコメントしています。今後は、個人の特性把握機能やAIフィードバック機能の追加、多言語・マルチタイムゾーン対応など、段階的な機能拡張を予定しています。
Q&A
Q. 「GMAP360」とは何ですか?
A. グロービスが独自開発した能力フレームワーク「グロケパ」をもとに、ビジネスパーソンの行動やリーダーシップを多面的に評価する360度サーベイです。評価結果から学習や実践につなげ、個人と組織の成長を促します。
Q. 従来の360度評価と何が違うのですか?
A. 評価を「診断」で終わらせず、課題の特定、学習、現場実践、再評価までを一貫した成長サイクルとして設計している点が大きな違いです。これにより、行動変容を継続的に支援します。
Q. どのような企業や個人が利用できますか?
A. 法人企業の人事・人材開発部門が主な対象で、経営層から一般層まで幅広い層が受検できます。管理職育成や次世代リーダー候補の成長支援、人材育成施策の効果測定などに活用できます。
関連リンク
- https://gce.globis.co.jp/service/gmap/gmap360/
- https://pages.globis.co.jp/gce_inquiry_gmap360.html
- https://gce.globis.co.jp/service/gmap/
- https://gce.globis.co.jp/
- https://globis.co.jp

O!Productニュース編集部からのコメント
評価で終わらせず、学習・実践・再評価まで一貫したサイクルにしているのが良いですね。人事担当が「育成施策の効果が出ない」と悩む現場に刺さりそうです。
引用元:PR TIMES
この記事の著者
O!Productニュース編集部


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