Our AI面接、求職者がAI面接官に質問できる「逆質問機能」を提供開始
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Our AI面接、求職者がAI面接官に質問できる「逆質問機能」を提供開始

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JetB株式会社は、定額制のアバター型AI面接サービス「Our AI面接」に新機能「逆質問機能」を追加し、2026年9月1日に提供を開始しました。この機能では、求職者がAI面接官へ質問できるようになります。実際の面接でよく行われる「何かご質問はありますか」というやり取りを再現するもので、求職者は待遇や配属などの疑問をその場で解消できます。企業は質問内容を評価材料として活用でき、AI面接の活用範囲が広がります。

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ポイント

  • 1
    求職者からAI面接官へ質問できる逆質問機能を9月1日に提供開始
  • 2
    AI面接官が回答できる範囲は企業が事前に登録した情報のみに限定
  • 3
    逆質問のやり取りはAIレポートの文字起こしにも記録され選考に活用可能

一方向だったAI面接を双方向に

これまでのAI面接は、企業が質問し求職者が答える一方向の形式が基本でした。しかし、実際の面接では終盤の「何かご質問はありますか」という場面が、求職者が疑問を解消し、企業が志望度を測る重要な機会となっています。この場面が抜け落ちることは、AI面接を一次選考に用いる際の制約となっていました。逆質問機能は、このやり取りをAI面接上で成立させるための機能です。

逆質問機能の仕組み

面接の締めくくりの言葉が読み上げられる直前に、逆質問フェーズが挿入されます。求職者が発話で質問すると、AI面接官がその場で回答します。回答の最後には必ず「他になにか質問はございますか?」という確認が入り、質問がある限りやり取りを続けられます。質問が3回以上に及んだ場合は、面接時間が過度に長くならないよう終了を促す一文が加わります。

企業が回答範囲を事前に定義

AI面接官が回答できるのは、企業が管理画面の「逆質問事前情報」に登録した内容に限られます。登録されていない事項について、AIが推測で回答することはありません。給与、勤務条件、配属先など正確性が求められる情報でも、企業が意図しない説明が求職者へ伝わるリスクを抑えた設計です。登録内容はAI面接官・テンプレート単位で設定できるため、職種や募集区分ごとに切り替えて運用できます。

レポートへの記録と選考活用

逆質問でのやり取りは、面接動画とあわせてAIレポート内の文字起こしにも記録されます。どのような質問をしたかは、求職者の関心や志望度を知る手がかりになります。面接後に採用担当者が内容を確認し、二次選考での確認事項や内定後のフォローの材料として活用できます。また、二次面接を担当する面接官が「一次で何を聞かれたか」を把握したうえで面接に臨めるため、同じ説明を繰り返す必要がなくなります。

イントロダクション機能との組み合わせ

Our AI面接には、面接開始前にアイスブレイクや企業紹介の動画・資料・Webページを案内できる「イントロダクション機能」があります。今回のアップデートでは、このイントロダクション内にも逆質問を設定できるようになりました。企業紹介を届け、その場で出た疑問に答える流れを、担当者が立ち会わずに実施できます。説明会の日程が合わずに離脱していた層や、応募前に情報だけを知りたい層への接点としても活用できます。

Q&A

Q. 逆質問機能とは何ですか?

A. 求職者がAI面接官に質問できる機能です。面接の終盤に質問の機会が設けられ、待遇や配属などの疑問をその場で解消できます。

Q. AI面接官はどんな質問にも答えてくれますか?

A. 企業が事前に登録した情報の範囲内で回答します。登録されていない事項については推測で答えず、回答を控えます。

Q. 逆質問の内容は選考にどう使われますか?

A. やり取りはAIレポートの文字起こしに記録され、採用担当者が求職者の関心や志望度を把握する材料として活用できます。

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O!Productニュース編集部

O!Productニュース編集部からのコメント

求職者からAI面接官に質問できるのは画期的ですね。企業が回答範囲を事前に登録するので、正確性を保ちつつ選考に活用できそうです。

引用元:PR TIMES

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O!Productニュース編集部

この記事の著者

O!Productニュース編集部

O!Productニュース編集部は、IT・SaaS・AI業界のニュースをリアルタイムに解析・発信するメディアチームです。ビジネス向けのプロダクトに関する最新情報をなるべく分かりやすく簡潔にまとめてニュースを提供します。
「日本のすべての企業に、AIトランスフォーメーションを。」をミッションに掲げているGigantic Technologies株式会社によって運営されています。
AIに精通し、2017年設立時から企業のDX支援に取り込んでおり、十分な実績とノウハウを元に情報を発信しています。
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