IDEATECH、AI推薦を獲得するBtoB特化LLMO支援「IDEA LLMO」提供開始

公開日:2026年06月15日

LLMO・AIO・GEO対策サービス

株式会社IDEATECHは、対話型生成AIから自社が推薦・引用される状態をつくるBtoB特化型LLMO支援サービス「IDEA LLMO」の提供を開始しました。BtoBの購買行動では、従来の検索からAIへの相談へと移行が進み、検索上位でもAIに引用されないケースが増えています。同社は15年以上の戦略PR実績と2,500件超のBtoB調査PRの知見をもとに、第三者の言及を起点としたAI推薦の獲得を支援します。

この記事をシェア

ポイント

1
AI引用の88%が検索トップ10圏外、第三者言及が推薦の鍵に
2
調査・コンテンツ・PR配信まで一貫支援でファクト情報の質を担保
3
約3ヶ月で主要AI媒体に自社の推薦を獲得した自社実証済み

サービス提供の背景

BtoBの購買行動は、検索エンジンから対話型生成AIへの相談へと移りつつあります。米Forresterの調査では、購買プロセスで生成AIを利用するBtoBバイヤーは2025年に94%に達し、最も有意義な情報源として生成AIを挙げた回答は他の情報源の2倍にのぼりました。米G2の調査でも、BtoBソフトウェア購買担当者の51%がAIチャットボットから製品調査を開始し、69%がAIの示唆をもとに当初と異なるベンダーを選定しています。

一方で、従来のSEO施策ではAIの推薦を獲得しにくくなっています。米Mozの調査では、Google AI Modeが引用したリンクの88%が同一キーワードの検索トップ10に入っていませんでした。米Ahrefsの調査でも、AI Overviewの引用元が検索トップ10と一致する割合は38%にとどまり、2025年7月時点の76%から半減しています。対話型生成AIは自社発信よりも第三者の言及を信頼し、米Muck Rackの調査では引用リンクの約89%がニュース記事や専門メディアなどの第三者情報でした。

LLMO担当者の86.6%が課題を実感

IDEATECHが独自に実施した調査によると、LLMO対策に取り組む担当者の86.6%が課題やハードルを感じています。委託経験者の約6割が「ファクト情報の質・量が不十分」と回答し、「BtoB理解の浅さ」「制作と発信の連携不足」も各5割を超えました。選定で重視されるのは「第三者データ活用の戦略提案力」が39.5%で最多、「BtoB商習慣への理解度」が39.2%、「一貫対応」が34.7%と続きます。この結果から、LLMO支援会社を選ぶ際には、LLMOの技術理解、調査設計力とコンテンツ制作力、第三者メディアでの言及獲得力、BtoBや業界への理解、モニタリング体制、自社での実践の6つの軸が重要だとIDEATECHは整理しています。

「IDEA LLMO」の特徴

「IDEA LLMO」は、第三者からの信頼の証拠を積み上げることを出発点としています。具体的には、パブリシティ戦略でメディアが記事にしたくなる調査企画を設計し、第三者からの言及を計画的に獲得します。次に、どの基準で選ぶべきかという評価軸そのものを調査データで設計し、AIに業界の「選び方」として学習させます。さらに、ChatGPTやGeminiなど主要AIでの自社・競合の言及率を月次で計測し、モデルアップデートによる変動にも対応しながら改善サイクルを回します。

自社実証と開発責任者のコメント

IDEATECHは自社のPR戦略で「調査PRとは」のAI回答を書き換え、約3ヶ月で主要AI媒体に自社の推薦を獲得しました。施策前は「調査PR会社」という概念がAIに存在せず、同社は多数のPR会社の一つに過ぎませんでしたが、現在は適切な文脈で名前が挙がるようになっています。

開発責任者である専務取締役の競仁志氏は「対話型生成AIは、企業が自ら語る情報よりも第三者が言及した情報を信頼します。AIの時代に問われるのは『どう信頼されるか』です。信頼は第三者からの言及として積み上がるため、LLMOをPRから始め、人が読んで価値がある情報を前提にAI推薦の獲得を目指します」と述べています。