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タックルベリー、中古釣具ECを「EC-CUBE」で全面リニューアル。13万点の一点物を店舗連携で安心販売
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タックルベリー、中古釣具ECを「EC-CUBE」で全面リニューアル。13万点の一点物を店舗連携で安心販売

公開日:

株式会社イーシーキューブは、釣具販売の株式会社タックルベリーが運営するECサイト「@ベリーネット」を、EC構築プラットフォーム「EC-CUBE」で全面リニューアルしたと発表しました。中古品EC特有の「商品状態への不安」と「複雑な在庫管理」という二つの課題を、実店舗との連携機能で解決した事例です。オンラインで中古品を購入する際の心理的ハードルを下げる取り組みとして注目されます。

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ポイント

  • 1
    決済前に店舗に状態確認を依頼できる「確保依頼」機能で、中古購入の不安を解消
  • 2
    常時13万点以上の一点物から直感的に探せるよう、UI/UXを大幅に改善
  • 3
    全国216店舗のPOSと連携するなど、複雑な業務フローをシステム化

店舗連携で「中古ならでは」の不安を解消

タックルベリーの「@ベリーネット」は、常時13万点を超える中古釣具を扱う大規模ECサイトです。リニューアル前は、スマホユーザーが8割を超える中でPC前提のシステムが使いづらく、商品検索が困難な点が課題でした。さらに、一点物である中古品の「実際の状態が分からない」という購入者の不安を、どのように解消するかが重要な課題となっていました。

今回のリニューアルでは、EC-CUBEの高いカスタマイズ性を活かし、独自の「確保依頼」機能を実装しました。これは、オンラインで商品を購入する前に、その商品が展示されている実店舗に状態確認を依頼できる仕組みです。全国に216店舗を展開するタックルベリーの強みを活かし、オンライン購入時にも対面販売に近い安心感を提供しています。

膨大な一点物在庫を探しやすく

ユーザー体験の向上にも重点が置かれました。13万点以上という膨大な一点物在庫の中から、目的の商品を直感的に見つけられるよう、検索条件の細分化とサイト導線の最適化を徹底しました。これにより、ストレスの少ない買い物環境を実現しています。新品商品との同時販売もシームレスに行える設計です。

サイト構築は、EC-CUBEのインテグレートパートナーである株式会社YTC・PLUSが担当しました。タックルベリーの営業本部WEB事業課の菊地信一氏と、開発を担当した株式会社BBシステムの稲垣季信氏がプロジェクトを推進しました。

リユース事業特化の新サービスも開始

この事例を契機に、イーシーキューブはリユース(中古品販売・買取)事業に特化したエンタープライズ向けサービス「EC-CUBE Enterprise for Re:Use」の提供を開始しました。リユース特有の複雑な商習慣に対応できるカスタマイズ性と、AIを活用した業務効率化提案、コンサルティングを統合したソリューションです。

「EC-CUBE」は、企業独自の業務フローに最適化させる「業務適応型コマース基盤」として、2026年3月に製品コンセプトを刷新しました。オープンソースを基盤とすることで、ベンダーに依存しない自社のビジネスロジックの実装を可能にしています。

Q&A

Q. EC-CUBEとは何ですか?

A. 企業が自社の業務フローに合わせてカスタマイズできるECサイト構築のためのプラットフォームです。オープンソースを基盤としています。

Q. 「確保依頼」機能は、購入者にどんなメリットがありますか?

A. オンラインで購入する前に、実店舗に商品の状態を確認してもらえます。画像だけでは分からない細かい傷などを確認できるので、安心して購入を決められます。

Q. 今回のリニューアルで、タックルベリーはどんな課題を解決しましたか?

A. 一点物の中古品について「状態が分からない」という購入者の不安と、13万点を超える膨大な在庫から商品を「探しにくい」という操作性の課題を解決しました。

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O!Productニュース編集部

O!Productニュース編集部からのコメント

決済前に店舗に状態確認を依頼できる「確保依頼」は、オンライン中古販売の最大の悩みをうまく解決していますね。実店舗ネットワークを持つリユース事業者ならではの強みを、ECに生かした好例です。

引用元:PR TIMES

この記事の著者

O!Productニュース編集部

O!Productニュース編集部は、IT・SaaS・AI業界のニュースをリアルタイムに解析・発信するメディアチームです。ビジネス向けのプロダクトに関する最新情報をなるべく分かりやすく簡潔にまとめてニュースを提供します。
「日本のすべての企業に、AIトランスフォーメーションを。」をミッションに掲げているGigantic Technologies株式会社によって運営されています。
AIに精通し、2017年設立時から企業のDX支援に取り込んでおり、十分な実績とノウハウを元に情報を発信しています。
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