釣具のイシグロ、W2 Commerceで4サイト統合・店舗在庫を一元管理
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釣具のイシグロ、W2 Commerceで4サイト統合・店舗在庫を一元管理

公開日:

W2株式会社が提供するECプラットフォーム「W2 Commerce」が、釣具専門チェーン「イシグロ」を運営する株式会社イシグロのECサイトリプレイスに採用されました。イシグロは静岡・愛知を中心に26店舗を展開し、中古釣具のリユース事業やプライベートブランド「Tsulino」の企画製造に強みを持っています。今回の刷新では、商材の異なる4つのECサイトを統合し、店舗在庫の一元管理と過受注防止、複数店舗にまたがる注文の一括発送を実現しました。これにより、店舗とECが一体となった運営体制を構築し、顧客体験の向上と業務効率化を両立しています。

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ポイント

  • 1
    イシグロが商材の異なる4つのECサイトをW2 Commerceに統合し、1プラットフォームで管理
  • 2
    26店舗の在庫をリアルタイムに一元管理し、中古品の過受注防止と「店間移動」で一括発送を実現
  • 3
    基幹・POSと約30分で自動同期し、店舗スタッフのEC掲載業務を大幅に軽減

店舗とECの分断が生んでいた課題

イシグロは従来、3つのECサイトを別ドメインで運営し、店舗在庫の正確な把握や一元管理が難しい状態でした。複数店舗の商品を1注文で購入した場合でも、各店舗から個別に発送するしかなく、同梱発送ができないことが顧客体験と物流コストの両面で課題となっていました。また、一点モノの中古品では基幹システムとの連携不足により在庫がリアルタイムに反映されず、過受注のリスクがありました。さらに、サイトごとにクーポンやメール配信を個別設定する必要があり、横断的な販促が難しい状況でした。

4サイト統合と在庫一元管理の実現

今回のリプレイスでは、中古釣具・ロッドビルディングパーツ・プライベートブランド「Tsulino」に加え、新たにナショナルブランド商品サイトを統合し、計4サイトをW2 Commerce上で一元管理できるようにしました。独自開発した「店間移動」機能により、26店舗に分散する在庫をリアルタイムに把握し、一点モノの中古品でも過受注を防ぎながら全店の在庫を一つの売り場として販売できます。複数店舗にまたがる注文は中継拠点に集約し、一括発送が可能になりました。

バックオフィス業務の効率化

W2 Commerceを起点に商品情報が基幹システムと自動連携し、POSシステムから基幹システムを経由してW2 Commerceへ在庫が約30分で自動同期されるようになりました。店舗スタッフは画像追加と送料区分の設定だけでEC掲載準備が完了するため、業務負担が大幅に軽減されています。柔軟な権限管理により、担当店舗の必要機能のみを付与することで、誤操作や情報漏洩のリスクを未然に防いでいます。

新規顧客開拓と今後の展望

イシグロは、ブランド横断的なセールや「ゲスト購入」機能の導入により、初回購入の心理的ハードルを下げたことで、関東・関西など実店舗のないエリアからの注文が増え始めているとしています。同社は「店舗とECが一体となった運営の仕組みを育てながら、ECを通じた体験づくりに取り組んでいく」とコメントしています。

Q&A

Q. イシグロが導入した「店間移動」機能とは何ですか?

A. 複数店舗にまたがる注文を中継拠点に集約し、一括発送を可能にする独自機能です。分散在庫の一元管理と同梱発送を実現します。

Q. W2 Commerceへの統合で、店舗スタッフの業務はどう変わりましたか?

A. 在庫が自動同期され、画像追加と送料区分の設定のみでEC掲載が完了するようになり、業務負担が大幅に軽減されました。

Q. サイト統合による販促面のメリットは何ですか?

A. クーポンやセール、メール配信を4サイト横断で実施できるようになり、サイトごとの個別設定に要していた工数を削減できました。

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O!Productニュース編集部

O!Productニュース編集部からのコメント

4サイトも別々に運用していたのを1つにまとめ、店舗在庫もリアルタイム連携したのは大きいですね。中継拠点で一括発送できるようになったのも、現場の負担減に効きそうです。

引用元:PR TIMES

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O!Productニュース編集部

この記事の著者

O!Productニュース編集部

O!Productニュース編集部は、IT・SaaS・AI業界のニュースをリアルタイムに解析・発信するメディアチームです。ビジネス向けのプロダクトに関する最新情報をなるべく分かりやすく簡潔にまとめてニュースを提供します。
「日本のすべての企業に、AIトランスフォーメーションを。」をミッションに掲げているGigantic Technologies株式会社によって運営されています。
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