すべて
タグ
TOKYU POINTスタンプラリー、アクティブ会員30%増・決済20%超伸長
AI関連
導入事例

TOKYU POINTスタンプラリー、アクティブ会員30%増・決済20%超伸長

公開日:

東急カード株式会社と株式会社ギックスは、TOKYU POINTの利用促進を目的としたスタンプラリー施策の成果を発表しました。2026年1月から2月にかけて実施された本施策では、ギックスが提供する「マイグル」を活用し、東急グループの複数施設を横断した回遊促進が図られました。その結果、アクティブ会員数が前年比約30%増加し、決済金額も20%台前半の伸長を記録しています。データに基づく顧客行動の可視化と、ゲーミフィケーションによる参加意欲の喚起が、高い成果につながりました。

この記事をシェア

ポイント

  • 1
    アクティブ会員数が前年同時期比で約30%増加し、決済金額も20%台前半の伸長を達成
  • 2
    スタンプ5個以上の高関与層が想定比300%超と、当初見込みを大きく上回る参加を記録
  • 3
    複数施設の利用や新規決済行動の創出など、顧客の行動変容をデータで可視化

施策の背景と目的

東急カードでは、TOKYU POINTデジタルサービスの利用促進にあたり、会員の属性や利用状況に応じたきめ細かな顧客理解と、施策効果の定量的な可視化が課題となっていました。また、施策と分析を連動させ、データに基づいた継続的な改善サイクルの構築も求められていました。こうした背景から、データとAIを活用したゲーミフィケーションプラットフォーム「マイグル」を導入し、本スタンプラリーが実施されました。

スタンプラリーの仕組みと参加状況

本施策「TOKYU POINT デジタルサービススタンプラリー」は、東急グループの対象施設で買い物をするとスタンプが付与され、各チャレンジをクリアするとポイント加算チケットがもらえるという内容です。LINEミニアプリを通じて参加のハードルを下げたことで、エントリー数は想定比約7%増、スタンプ1個以上獲得者は約60%強増と、当初の見込みを上回る参加がありました。特に、スタンプを5個以上集めた高関与層は想定の300%を超える結果となりました。

データが示す行動変容

本施策の成果として、アクティブ会員数が前年同時期と比べて約30%増加し、決済金額も20%台前半の伸長を記録しました。さらに、複数施設での利用や購買回数が増加したほか、一部の会員では過去に利用がなかった施設での新規決済行動も確認されました。東急カード営業企画チームのY.I氏は、「お客様の行動変容を実際に起こせたこと、そしてその変化をデータで可視化できたことが一番の成果」と述べています。

今後の展開

今回の成功を受け、東急カードとギックスは、東急沿線のより広いエリアへの回遊促進や、継続利用につながる施策の設計を検討しています。また、LINEミニアプリに加えて自社アプリとの連携も視野に入れ、TOKYU POINTの利用が一過性のイベントではなく、日常的に楽しめる体験として定着することを目指します。社内においても、施策と分析を連動させる体制を強化し、データを次の施策に活かすサイクルの構築を進めていく方針です。

Q&A

Q. TOKYU POINTスタンプラリーとは何ですか?

A. 東急グループの対象施設で買い物をするとスタンプがもらえ、ためるとポイント加算チケットが獲得できるキャンペーンです。

Q. このスタンプラリーで具体的にどんな効果が出たのですか?

A. アクティブ会員数が前年比約30%増加し、決済金額も20%台前半伸びました。特にスタンプを5個以上集めた参加者は想定の3倍超に達しました。

Q. どんな仕組みで参加者の行動を変えたのですか?

A. LINEミニアプリで手軽に参加できるようにし、買い物のたびにスタンプがたまるゲーム感覚で、複数施設を回遊する行動を促しました。

関連リンク

O!Productニュース編集部

O!Productニュース編集部からのコメント

スタンプ5個以上の高関与層が想定比300%超だったのは驚きですね。ゲーミフィケーションでここまで行動が変わるなら、自社のポイント施策にも応用できそうです。

引用元:PR TIMES

この記事をシェア

この記事の著者

O!Productニュース編集部

O!Productニュース編集部は、IT・SaaS・AI業界のニュースをリアルタイムに解析・発信するメディアチームです。ビジネス向けのプロダクトに関する最新情報をなるべく分かりやすく簡潔にまとめてニュースを提供します。
「日本のすべての企業に、AIトランスフォーメーションを。」をミッションに掲げているGigantic Technologies株式会社によって運営されています。
AIに精通し、2017年設立時から企業のDX支援に取り込んでおり、十分な実績とノウハウを元に情報を発信しています。
公式SNSは以下からフォローできます。
X
Facebook
LinkedIn
note

関連ニュース

SNSキャンペーンツールのサービス

MAツール(マーケティングオートメーション)のサービス

この記事を読んだ人はこんなタグにも興味があります

この記事をシェア