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フォーティエンス、AIを思考パートナー化する対話型研修を提供開始
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フォーティエンス、AIを思考パートナー化する対話型研修を提供開始

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フォーティエンスコンサルティング株式会社が、2026年7月10日より「対話型AI活用 実践研修プログラム」の提供を開始しました。この研修は、AIを単なる検索ツールではなく「思考のパートナー」として活用する実践力を養うものです。受講者の実際の業務課題を用いた演習を通じて、AIへの問いの立て方や得られた示唆の検証方法を学べます。生成AIの普及が進む中、多くの企業が直面する「消費型」の活用から脱却し、競争力の源泉となる思考力を高めることを目指しています。

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ポイント

  • 1
    受講者の実業務を題材に、AIとの対話で思考の偏りを可視化する演習を実施
  • 2
    独自フレームワーク「DIVEモデル」で探究・検証・定着の継続学習サイクルを構築
  • 3
    研修費用は130万円からで、営業開拓や新規事業立案など職種別にカスタマイズ可能

「消費型」から「対話型」への転換を促す

多くの企業で生成AIの活用が広がっていますが、現状はAIを検索エンジンの延長として使い、出力をそのまま受け取る「消費型」の利用が主流です。このような使い方では思考をAIに委ねる「認知的オフローディング」が生じ、利用者の思考力低下や、経験・知見の差による格差拡大が懸念されます。フォーティエンスは、AIを「思考のパートナー」と位置づけ、対話を通じて知識を広げる「対話型」への転換が必要だと考え、本研修プログラムを開発しました。

実務に直結する演習と独自メソッド「DIVEモデル」

研修は座学と実践演習を組み合わせた構成で、受講者自身の業務課題を題材にします。課題のタイプ(戦略系/業務改善系)に応じて最適化された対話プロンプトを用いることで、AIとの対話から自身では気づきにくい知識の不足や思考の偏りを可視化し、真に検討すべき論点を整理するプロセスを体得できます。また、フォーティエンスのコンサルタントが構築した知識創造メソッド「DIVEモデル」を組み込んでおり、Discover(探究)、Interact(壁打ち)、Verify(検証)、Embed(定着・内部化)の4ステップで継続的な学習サイクルを回し、思考力の向上を促します。

受講環境とカスタマイズ性

本研修は、受講者が普段使用しているAI環境で実施します。フォーティエンスが用意した対話プロンプトを用いるため、企業のセキュリティ要件に合った形で研修を完結できます。研修後も標準プロンプト集を自習用ツールとして活用でき、効果が一過性に終わらない設計です。プログラムはベーシック版のほか、営業開拓版、新規事業版、実務課題版など、受講者の業界や職種に応じてカスタマイズできます。費用は1研修あたり130万円(税別)からで、最大30名程度まで受講可能です。

今後の展開

フォーティエンスは、本研修を通じて浮き彫りになった業務課題に対し、AI活用を前提とした業務プロセス改革や人材育成、データ・システム基盤の整備支援などのコンサルティングサービスを継続提供する方針です。今後は公共分野や新任マネジメント向けなど、プログラムのバリエーションをさらに拡張し、順次提供を開始する予定です。

Q&A

Q. 「DIVEモデル」とは何ですか?

A. フォーティエンスが開発した知識創造メソッドで、探究・壁打ち・検証・定着の4ステップを通じて、AIとの対話から思考を深め、業務に活かす力を養います。

Q. 研修はどのような形式で行われますか?

A. 半日から1日の集中プログラムで、対面の集合研修が基本です。座学と、受講者自身の業務課題を使った実践演習を組み合わせて行います。オンラインにも対応可能です。

Q. 研修費用やカスタマイズの具体例を教えてください。

A. 費用は1研修あたり130万円(税別)からで、受講者数やカスタマイズ範囲によって変動します。営業開拓版や新規事業版など、職種や目的に応じてプログラムを調整できます。

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O!Productニュース編集部

O!Productニュース編集部からのコメント

AIを検索代わりに使う「消費型」から、思考を深める「対話型」への転換を狙った研修ですね。130万円からと価格は張りますが、営業や新規事業の現場でどう使うかまで落とし込めるのは、導入企業にとって大きな差になりそうです。

引用元:PR TIMES

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この記事の著者

O!Productニュース編集部

O!Productニュース編集部は、IT・SaaS・AI業界のニュースをリアルタイムに解析・発信するメディアチームです。ビジネス向けのプロダクトに関する最新情報をなるべく分かりやすく簡潔にまとめてニュースを提供します。
「日本のすべての企業に、AIトランスフォーメーションを。」をミッションに掲げているGigantic Technologies株式会社によって運営されています。
AIに精通し、2017年設立時から企業のDX支援に取り込んでおり、十分な実績とノウハウを元に情報を発信しています。
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