東大発WOGO、AI自動製図「Hacadly 2D自動製図」の先行提供を開始
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東大発WOGO、AI自動製図「Hacadly 2D自動製図」の先行提供を開始

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株式会社WOGOは、製造業の機械設計向けAI自動製図ソフトウェア「Hacadly 2D自動製図」の先行提供を開始しました。3D CADにアドインとして組み込むことで、3Dモデルから寸法や公差、注記、表題欄まで入った2D図面を数分で自動生成します。設計現場では3D CADが主流になった一方で、製造や検査の基準は今も2D図面のため、製図作業が大きな負担となっていました。このソフトウェアは、そうした定型作業を自動化し、設計者がより創造的な業務に集中できる環境を目指します。

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ポイント

  • 1
    WOGOがAI自動製図ソフト「Hacadly 2D自動製図」の先行提供を開始
  • 2
    3Dモデルから寸法・公差・注記・表題欄入りの2D図面を数分で自動生成
  • 3
    会社ごとの製図ルールを反映し、板金・切削部品の図面を描き分け可能

開発の背景

機械設計の現場では3D CADでの設計が一般的になりましたが、加工先への手配や検査では今も2D図面が使われています。そのため、設計者は3Dモデルから2D図面を起こす「製図」や「図面バラシ」と呼ばれる作業を続けなければなりません。この工程では、ビュー作成や寸法配置、公差配置、注記入力、表題欄作成といった手作業が積み重なり、転記ミスも起こりがちです。また、寸法の入れ方は会社ごとに流儀が異なるため、CADの標準機能では自社の書き方を再現できないという課題がありました。

「Hacadly 2D自動製図」の特徴

このソフトウェアは、3Dモデルと基準面などの補足情報を与えるだけで、投影図や詳細図の配置から寸法・公差・注記・表題欄の作成までを自動で行います。1図面あたり数分で生成でき、寸法は全寸法の自動記入を方針としているため、記入漏れが構造的に起きにくくなります。操作はCAD上で対象の3Dモデルを指定し、基準やルールを選び、図面を自動生成するという3ステップで完結します。生成した図面はiCAD SXやSOLIDWORKSなどのCADにネイティブ図面として書き出され、そのまま編集できます。

会社ごとの製図ルールに対応

寸法の入れ方は会社によって異なりますが、このソフトウェアは穴の中心から寸法を追う「穴基準」や、基準となる面から寸法を追う「面基準」など、指定した基準で同じ3Dモデルから異なる図面を描き分けられます。投影図や断面図、詳細図の扱い、JISなどの対応規格、注記のルール、図枠・表題欄といった各社の製図基準をシステムに落とし込むことが可能です。これにより、誰が描いても同じ製図ルールが適用され、図面のばらつきを抑えられます。

先行提供と今後の展望

株式会社WOGOは、本日から「Hacadly 2D自動製図」の先行提供を開始しました。導入を検討する企業向けに、実際の3Dモデル1点からどこまで自動で図面を描けるかを確認できる無料トライアルも用意しています。募集対象は板金・切削部品の設計・出図業務を行う製造業の設計部門です。今後は溶接や部品表への対応を進め、製缶品などの複合品へ対応範囲を広げる予定です。同社は東京大学発の3D×AIスタートアップで、独自の3D形状解析技術とAI技術を強みに、製造業向けの自動検図や自動製図、自動設計などのソフトウェアを提供しています。

Q&A

Q. Hacadly 2D自動製図とは何ですか?

A. 3D CADに組み込んで使うAI自動製図ソフトで、3Dモデルから寸法や公差、注記、表題欄まで入った2D図面を数分で自動生成します。

Q. このソフトはどのような会社に向いていますか?

A. 板金・切削部品の設計や出図業務を行う製造業の設計部門に向いています。製図工数の削減や図面品質の均一化を図りたい企業に適しています。

Q. 無料で試すことはできますか?

A. はい、実際の3Dモデル1点を使って、どこまで自動で図面を描けるかを確認できる無料トライアルが用意されています。

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O!Productニュース編集部

O!Productニュース編集部からのコメント

3Dモデルから数分で図面ができて、会社ごとのルールも反映できるのはありがたいですね。設計担当の製図作業がだいぶ減りそうです。

引用元:PR TIMES

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O!Productニュース編集部

この記事の著者

O!Productニュース編集部

O!Productニュース編集部は、IT・SaaS・AI業界のニュースをリアルタイムに解析・発信するメディアチームです。ビジネス向けのプロダクトに関する最新情報をなるべく分かりやすく簡潔にまとめてニュースを提供します。
「日本のすべての企業に、AIトランスフォーメーションを。」をミッションに掲げているGigantic Technologies株式会社によって運営されています。
AIに精通し、2017年設立時から企業のDX支援に取り込んでおり、十分な実績とノウハウを元に情報を発信しています。
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